学生相談といえば学内にある相談室での面談方式が主流でした。しかし、現在は学生によってより身近なSNSが相談ツールとしての注目を集めています。
当社では相談室へのカウンセラー派遣はもちろん、メール相談、電話相談も行っています。その中でダントツに学生たちの利用率が高いのはLINE相談です。今の学生たちは子供の頃からLINEに慣れているので、相談ツールとしてもなじみやすいようです。
貴校でもぜひ導入をご検討ください。
学生のメンタルヘルスに役立つのはもちろん、休学、退学の防止になり、学校運営を安定させることができます。
今、「どんなことでも相談できる」ことが必要でしょうか?
むしろ、学校、学生が直面する課題に直結した「メンタルヘルス」「ハラスメント」について相談できることが重要です。これら2分野の法的整備が進む今だからこそ、学校責任はより重大なものとなるのです。
(1)メンタルヘルス相談
(2)ハラスメント相談
心理カウンセリング技術+法的知識+判例などの最新情報に精通した心理カウンセラーが対応します。的確な判断や対応によって、問題のスムーズな解決へと導きます。
(1)学校様からみてのLINE相談窓口導入メリット
以下の項目にひとつでも当てはまるものがあれば、導入をお勧めします。
・学生相談室を設置していない。また、その予算がない。
・学生相談室はあるが、学生の 利用率が低い
・校舎が分散していて、それぞれの校舎で学生相談室を設置できていない。
・退学率、休学率が高く、困っている。
・隠れたハラスメント問題がありそうで対策したい。
・教員が今の学生気質を理解していないため厳しく指導してしまう。
・課題をこなせない、精神年齢が低い学生が増えてきている。
・地方出身者で一人暮らしの学生が多く、家族からのケアが期待できない。
(2)コストの削減
相談窓口がないということは、学生の声を受け止めるチャンネルがないということ。学校には下記のような課題が常に存在するため、外部の相談窓口を設置することは重要です。
(1)メンタル不調の防止
(2)ハラスメント問題防止
(3)学びやすい職場づくり
(4)優秀な生徒の確保
(5)学習意欲の向上
(6)コンプライアンス
~いま、SNSを活用したカウンセリングが好評です~
メールやLine、WEBなどのSNSを活用したフレキシビリティのあるカウンセリングをベースにして、電話や対面カウンセリングにも対応をしております。
メール、Line、SNSはスマートフォンやインターネットに慣れた今の学生世代には好評です。この世代は電話のカウンセリングには二の足を踏む傾向があります。
(1)メールカウンセリング(好評★)
・貴校専用のメールアドレスIDを設定頂き、学生の方に告知いただきます。
・学校のメールからでも匿名でご相談頂けます。
・相談される学生は匿名・記名のどちらも大丈夫です。
・学校への報告が必要であれば、当社のカウンセラーから報告致します。
(2)Lineカウンセリング(人気★)
・チャットができて会話しているようにできます。
・LINEには使い慣れているので対応しやすいです。
・電話に抵抗がある方でも、スムーズにコミュニケーションが取れます。
(3)オンライン対面カウンセリング(信頼感★)
・Zoom、Skype などのWEB会議システムを使っての対面相談です。
(4)電話カウンセリング
・カウンセラーの声を聴きながら相談するほうがリラックスできる場合に人気があります。
(5)来談対面カウンセリング
・事前にご予約頂きます。
・当社カウンセリングルームにて対面カウンセリングを実施します。(東京、大阪、名古屋)
・学校への報告が必要な場合は、当社カウンセラーから報告します。
(6)出張対面カウンセリング
・貴校にてカウンセリングをいたします。
・学校への報告が必要な場合は、当社カウンセラーから報告します。
シェルメールには、メンタルヘルスやハラスメント問題について専門知識をもったカウンセラーが多数在籍しています。連絡するたびにデリケートなテーマを一から話すのは大変なことです。相談する人の気持ちを考えて、シェルメールでは貴校の専門カウンセラーが対応することにしています。契約規模により適切な人数の専任カウンセラーを配置します。
詳細はご相談ください。
(1)コンサルティング
貴校のメンタルヘルス・ハラスメント防止について、当社の専門家が直接貴校に伺い、
助言などを行います。 最新情報の収集や貴校の制度を最適化するのにお役立て下さい。
(2)医療機関ご紹介(産業医、精神科医など)
学生の相談ニーズに応じて、適切な医療機関のご紹介をさせて頂きます。
また、新たに産業医を必要とされるような場合には、産業医のご紹介を行っています。
(3)企業法務専門弁護士ご紹介(顧問契約・スポット利用)
ハラスメントの発生時や自殺等の問題が生じた場合に「企業法務専門の弁護士」をご紹
介します。契約企業さまの立場を理解した有能な弁護士です。
相談窓口業務につきまして、ご理解頂けましたでしょうか?
是非、研修と合わせて導入をお勧め致します。
詳細についてはお気軽にお問合せください。
◆◆オンライン研修対応いたします。詳しくはお問い合わせ下さい◆◆